医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：川上潤）が本年4月に発表した、日本開発の3.0T（テスラ）MRI（磁気共鳴断層撮影装置）「SIGNA Pioneer」（シグナ パイオニア）が、このほど公益財団法人日本デザイン振興会が主催する本年度のグッドデザイン・ベスト100 *1 に選ばれました。 http://www.g-mark.org/award/describe/42711
■「SIGNA Pioneer（シグナ パイオニア）」
SIGNA Pioneerは、GEヘルスケア・ジャパンのエンジニアが各国のニーズ、特に日本のお客様の声を取り入れ、生産性・設置性・患者快適性を重視して開発した次世代型MRIとして、2015年4月9日（木）に発売されました。
メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 サシン・N・シャー）とGEヘルスケア・ジャパン株式会社（代表取締役社長兼CEO 川上潤）は、生活者一人ひとりが楽しみながら健康を意識したライフスタイルを送ることを提唱し、また女性の健康意識向上を推奨していくために協業を行うことに合意しましたので、お知らせいたします。
両社は、「共有ビジョン（次ページ参照）」を掲げ協力することで、新しいソリューションを創造し、セルフケアを取り入れた女性の新しいライフスタイルを応援していきます。輝く日本の女性たちを応援するため、まずは10月の乳がん啓発月間を皮切りに、乳がん検診啓発活動を行ってまいります。
医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：川上潤）は、DNA鑑定の時間を大幅に短縮する全自動DNA鑑定装置「DNAscan™ 6c Rapid DNA Analysis™ System （通称DNAscan™ （ディーエヌエイ・スキャン））」の国内販売を9月28日（月）より開始します。
DNA鑑定は、犯罪捜査の個人識別において非常に有力な情報として活用されるようになりました。しかし、現状のDNA鑑定には、サンプル処理からDNA配列の同定・照合までに複雑な工程があり、かつ数種類の検査機器や分析装置が必要とされています。加えて、DNAを利用した鑑定・照合などの科学捜査は、主に警視庁および道府県警察本部の刑事部に設置される研究機関である、科学捜査研究所（科捜研）や、警察庁に所属し資格を持つ一部の研究員しか行えず、DNA鑑定に要する時間は通常2日間、鑑定依頼が多い場合には、1週間から1ヶ月以上かかってしまうこともあります。
*本内容は、2015年9月16日米国で発表されたプレスリリースを翻訳したものです。
GEのグループ企業であるGEエナジー・ファイナンシャル・サービスとパターン・エナジー・グループ・LP（以下、パターン・ディベロップメント）は、東京を拠点とする再生可能エネルギーのディベロッパーである株式会社グリーンパワーインベストメントと、島根県浜田市金城町に建設予定の13.6メガワット（直流ベース）の太陽光発電プロジェクトにおいて、協業に関する契約を締結しました。GEエナジー・ファイナンシャル・サービスはパターン・ディベロップメントと当該プロジェクト全体の45%ずつを、またグリーンパワーインベストメントは10％を出資します。本プロジェクトにおいて、グリーンパワーインベストメントは建設と運転の管理を行います。尚、出資額の詳細については、今回開示していません。
島根県に位置する金城太陽光発電プロジェクトは現在建設中であり、2016年2月に商業運転を開始する予定です。本プロジェクトでは京セラ株式会社の子会社である株式会社京セラソーラーコーポレーションが太陽光パネルを、またインバータに関しては、シュナイダーエレクトリックが供給します。京セラコミュニケーションシステム株式会社が建設工事と運営保守サービスを行う予定です。
GEは、2015年10月1日付で、これまで全社横断的に点在していたデジタル関連機能を1つに集約する変革的な取組みとして、新たにGEデジタルを発足することを発表しました。このGEデジタルはGEソフトウェアセンター、グローバルIT部門、各事業のソフトウェアチームと、2014年に買収したWurldtechのインダストリアル・セキュリティ部門を1つに統合します。この新たな組織はGEのチーフ・デジタル・オフィサーに就任するビル・ルーが所管いたします。
GEの会長兼CEOであるジェフ・イメルトは以下のように述べています。「GEがプレミア・デジタル・インダストリー・カンパニーへ変革をしているように、GEデジタルは私たちのカスタマーに、ベストなソリューションと世界のリアルな課題を解決するために求められるソフトウェアを提供します。2015年に60億ドルの売上規模を示すGEをデジタル技術のショーケースにし、2020年までには業界トップ10に入るソフトウェアカンパニーを目指して、エンタープライズ向けソフトウェアとアナリティクス事業を成長させていきます。」
*本報道資料はベルギー・ブリュッセルにて9月8日（火）に配信された内容を抄訳したものです。
【ベルギー・ブリュッセル 2015年9月8日】 GEは本日、欧州委員会がアルストムの発電・送配電事業の買収を認可し、米国司法省も買収を完了させることを認可する同意判決を提出したことをお知らせします。これらの承認はGEが第4四半期の早期にこの買収を完了させることにつながるものです。
GEの会長兼CEOジェフ・イメルトは以下のように述べています。「欧州委員会と米国司法省の本日の決定は第4四半期の早期にこの案件を完了させるための大きなマイルストーンです。」「私たちGEは欧州委員会と米国司法省の市場競争に対する懸念を払拭する一方、この買収の戦略性・経済合理性は維持することができました。アルストムとの技術面や設置機器の地域面での相互補完性は、お客様により多くの価値を、またGEのお客様により多くのリターンをもたらすことができるでしょう。」
欧州委員会の承認は、承認取得に関連して、GEとアルストムが提示した条件を満たすことが前提となっています。特に規制当局の承認を条件として、GEは発電プラント・機器の主要企業であるアンサルドエネルジアに、以下のアルストムの大型ガスタービン事業の一部を売却します。
【東京：2015年9月1日】 GEパワー・ジェネレーション・サービスは本日、中部電力・上越火力発電所7Fガスタービン8基向け、アドバンスト・ガス・パス（AGP）を受注したことを発表しました。
中部電力株式会社 執行役員 発電本部火力部長 栗山 章氏は以下のように述べています。「当社は、これまでも発電設備の保守・点検を実施し、安定供給を果たすとともに、最新鋭の高効率LNGコンバインドサイクル発電を導入するなど、燃料消費量とCO2排出量の削減に取り組んでおります。今回、GEの最新鋭高温部品（AGPソリューション）採用によって、燃焼温度が高くなるため、熱効率が約0.7%向上するとともに、夏季の出力低下を回復する効果があり、燃料消費量やCO2排出量を更に削減することができます。加えて、部品の長寿命化により、従来は3年であったガスタービンの点検周期を4年へ長期化することが可能となることから、当社のニーズに応え、今後の競争力向上に資すると評価しています。」
【東京2015年9月1日】 GEの発電機器サービス（パワー・ジェネレーション・サービス）事業部門は本日、日本最大の電力会社、東京電力株式会社、横浜火力発電所に設置された既存のガスタービンに対する機種交換施策を発表しました。
横浜火力発電所ではGE パワー・ジェネレーション・サービス事業として過去最大規模となる、8基のガスタービン機種変更（9FA.01モデルから9FA.03モデルに更新）を実施し、1基あたりで約7%以上の出力増（2万7千キロワットの出力増）、およびプラント効率を1%ポイント以上向上させます。この結果、1基あたりでは年間約10億円の燃料費の大幅削減効果が期待できます。また二酸化炭素排出量も同様に1基あたり約3万トンの削減を試算しています。
この横浜火力発電所における既設ガスタービンの機種変更には、ガスタービン一式、燃焼器システム、制御装置が含まれ、各ガスタービン機種変更の際に現地でユニットごとの組立てを実施します。すでに同発電所7号系列では2015年3月から工事が開始され、初号機は7月31日に工事が完了しました。
