マンモグラフィと超音波の併用検診に140名が参加、乳がん検診受診機会拡大に貢献
GEヘルスケアグループの日本法人であるGE横河メディカルシステム株式会社（本社：東京都日野市、社長：熊谷昭彦）は、本年11月の乳がん定期検診に、社員の「大切な人」を招待する「乳がん検診のプレゼント」を実施しました。
当社では定期健康診断のほか、2005年度から毎年、30歳以上の全女子社員を対象に、マンモグラフィ（乳房X線撮影装置）と超音波診断装置による乳がん検診を会社負担で実施しており、今回初めて、社員に加えて、社員の「大切な人」を乳がん検診に招待しました。検診は、11月8日（木）、9日（金）および12日（月）の3日間、本社駐車場に停めた乳がん検診専用バス（医療法人ブレストピアなんば所有）において、同バスに搭載された当社製マンモグラフィ「Senograph 2000D（セノグラフ2000D）」と当社製超音波診断装置「LOGIQ 5（ロジック・ファイヴ）」を使用して実施。費用は個人負担となるものの、このような検診の機会提供に対して、社員の妻や母親、姉妹など全140名の「大切な人」が参加しました。
日本人女性が今、最もかかりやすいがんである乳がんは、早期に発見すれば治癒率の高いがんであるにも関わらず、早期発見に有効なマンモグラフィの検診率は欧米の70~80%に比べて、日本ではわずか10%にすぎず、昨年では1万人以上の女性が乳がんで命を落としています。
NTTレゾナント株式会社が今年9月に実施した「第3回乳がんに関する2万人女性の意識調査」（有効回答数：23,670名）においても、乳がんは「早期発見であれば95%が治る」ことを知っている人は6割を超えますが、乳がん検診を全く受けたことがない人の割合は44%に上ります。「乳がん検診を受けない」理由のトップ3は、「現在乳房に異常が見られないから」（56%）、「検診をする機会がないから」（39%）、そして「検診費用が高そうだから」（30%）となっております。
このような中、社員の「大切な人」に、視触診では分からない微小な異常も発見可能なマンモグラフィ検診の機会を提供する今回の取組みは、乳がん検診に対する多くの女性のニーズを満たすものです。
実際に今回、乳がん検診をプレゼントされた女性は、「乳がんの怖さはメディアなどを通じて分かっていたのですが、どこで検査を実施しているか知らなかったり、費用が高いというイメージがあり、これまでマンモグラフィ検診を敬遠していました。今回、このように身近で手軽に受診できる機会を得られて、乳がん検診の重要性を改めて認識しました。また、検査前はかなり痛いと想像していましたが、実際はほとんど痛みを感じませんでした」と、検診後に語っています。
当社代表取締役社長の熊谷昭彦は、「当社該当社員の乳がん検診受診率は既に7割を超えています。社員だけでなく、さらに多くの人に乳がんの早期発見・早期治療の大切さを知っていただきたく、今回初めて『大切な人』を検診に招待いたしました。『ぜひ妻に受けさせたい』と、多くの男性社員が奥さんに検診をプレゼントしたのを大変嬉しく思います。当社は今後も、乳がん検診の受診機会拡大に積極的に取り組んでまいります」と述べています。
当社は「すこやかな女性の暮らしを支援する企業」として、乳がんの啓発活動に積極的に取り組んでおります。社員向けの乳がん啓発セミナーを開催したり、 2005年度から30歳以上の全女性社員にマンモグラフィと超音波診断装置を併用した乳がん検診を会社負担によって実施した結果、対象社員の乳がん検診受診率は7割以上と、厚生労働省が目標に掲げる「5年以内に50%」を既に大幅に上回っています。
当社の高い検診率を受け、今年から日本の全GEグループにおいて、希望する30歳以上の女子社員に対し会社負担による乳がん検診を行っています。今後は当社のみならず、日本のGEグループ全体でマンモグラフィ検診率の向上を図り、乳がんの早期発見・早期治療に貢献することを目指しています。
乳がん検診プレゼント 概要
＜乳がん検診の様子＞
GE横河メディカルシステム株式会社
GE横河メディカルシステム株式会社は、CT（全身用コンピュータ断層撮影装置）、MR（磁気共鳴断層撮影装置）、超音波診断装置（US）、骨密度測定装置、X線撮影装置、核医学診断装置、PET（Positron Emission Tomography）とCTを組み合わせたPET-CT、患者モニタ、画像ネットワークシステムおよび麻酔器等の販売・サービスを提供する医療用画像診断装置の主力メーカー。米ゼネラル・エレクトリック（GE）のヘルスケア事業部門であるGEヘルスケア（売上高：170億ドル）の世界三極体制（北米・日本・インターナショナル）の一極を担う。外資系画像診断装置メーカーとして唯一、国内にCT、MR、USおよびプローブの開発・製造拠点を持ち、最先端の技術や製品を日本から全世界に発信している。現在、"Early Health"のビジョンを掲げ、発病前の兆候発見や個々人の遺伝性素因に合わせた予防医療のデザインなど、画像診断技術とバイオ科学の進化と融合を進めている。特に「悪性腫瘍」、「循環器系疾患」、「ウィメンズヘルスケア」の3分野を重点ケアエリアと位置づけ、複数の製品・技術の多面的なアプローチにより病気の早期発見･早期診断をサポートしている。設立は1982年、日本国内に事業所を53カ所展開。2007年4月1日現在の社員数は1,702名、 2006会計年度（2006年1月~12月）の総売上は約1,530億円。
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