上位機種への買い替え需要増で過去最高の売上高を達成
GEヘルスケアグループの日本法人であるGE横河メディカルシステム株式会社（本社：東京都日野市、社長：三谷宏幸）は、2006年度（2006年1月~2006年12月）の決算を確定しました。売上高は1,530億円、経常利益は110億円、そして当期純利益は64億円となりました。
診療報酬改定による上位機種への買い替え需要の増加を背景に、CT（全身用コンピュータ断層撮影装置）やMR（磁気共鳴断層撮影装置）が好調で、特にCTの売上高は前年に比べて大幅に伸張しました。MRも国内開発のHDe（エイチディー・イー）や最新機種であるHDx（エイチディー・エックス）の売上が大きく伸び、過去最高の売上高達成に大きく貢献しました。超音波診断装置では高画質･高性能と日本の環境に適合した小型化を両立した可搬型のコンパクト製品のラインアップが揃い、売上高の大幅な増加を実現、国内のコンパクト製品市場のシェアトップ獲得に大きく寄与しました。
受注においては、日本の顧客ニーズに特化した「日本における、日本のための（In Japan For Japan）」コンセプトにより開発された製品が好調で、前年に比べて大きく増加しました。
一方、買い替え需要が主となったことから、保守契約件数の減少を招き、サービスビジネスが前年に比べて落ち込んだことから、減益となりましたが、2007年は製品売上増大とともに、保守契約の拡大を目指してまいります。
2007年も引き続き「日本における、日本のための」コンセプトを推し進め、高品質・高付加価値の画像診断装置を提供するとともに、GEヘルスケアが唯一実現できるバイオとITの融合による「アーリーヘルス（Early Health）」の実現を目指し、「顧客第一主義」の一層の推進のもと、増収増益を目指します。
売上高 1,530億2千万円（サービス含む）
【内訳】
国内売上 1,094億7千万円
輸出 435億5千万円
受注高 1,471億6千万円（サービス含む）
【内訳】
国内受注 1,073億8千万円
輸出 397億7千万円
売上高・経常利益・当期純利益の推移
（単位：百万円）
*2004年4月1日付GEYMSと日本GEﾏﾙｹｯﾄﾒﾃﾞｨｶﾙｼｽﾃﾑの合併により、旧会社の1~3月期と新会社の1~12月期の合計額となっています。
GE横河メディカルシステム株式会社
GE横河メディカルシステム株式会社は、CT（全身用コンピュータ断層撮影装置）、MR（磁気共鳴断層撮影装置）、超音波診断装置（US）、骨密度測定装置、X線撮影装置、核医学診断装置、PET（Positron Emission Tomography）とCTを組み合わせたPET-CT、患者モニタ、画像ネットワークシステムおよび麻酔器等の販売・サービスを提供する医療用画像診断装置の主力メーカー。米ゼネラル・エレクトリック（GE）のヘルスケア事業部門であるGEヘルスケア（売上高：170億ドル）の世界三極体制（北米・日本・インターナショナル）の一極を担う。外資系画像診断装置メーカーとして唯一、国内にCT、MR、USおよびプローブの開発・製造拠点を持ち、最先端の技術や製品を日本から全世界に発信している。現在、"Early Health"のビジョンを掲げ、発病前の兆候発見や個々人の遺伝性素因に合わせた予防医療のデザインなど、画像診断技術とバイオ科学の進化と融合を進めている。特に「悪性腫瘍」、「循環器系疾患」、「ウィメンズヘルスケア」の3分野を重点ケアエリアと位置づけ、複数の製品・技術の多面的なアプローチにより病気の早期発見･早期診断をサポートしている。設立は1982年、日本国内に事業所を53カ所展開。2006年12月1日現在の社員数は1,695名。詳細はこちらをご覧下さい。
お問い合わせ先
GE横河メディカルシステム株式会社
広報グループ・松井
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日本GE コーポレート・コミュニケーション本部